オムニチャネルやO2Oなどオンラインとオフラインを表すマーケティング用語がたくさんあり、消費者の行動の変化やインターネットの成長によって進化してきました。
近年、OMO（Online Merges with Offline）という新しいマーケティングの概念が浸透してきており、目にする機会が増えてきました。
この記事ではOMOについて紹介します。
OMOとは
ＯＭＯの正式名は、Online Merges with Offlineの略語で日本語に訳すと簡単でオンラインとオフラインの融合を意味します。
オンラインとオフラインは元来、比較や対比されることが多かったですが、インターネットの発展によりあらゆるものがシームレス化した中で、比較や対比として考えるのではなく、これらを結合して一つのものとして考えようとしています。
例えば、ある店舗のオフィシャルサイトにアクセスして商品を購入して、決済まで済ませ商品の受け取りは実店舗といくなど、待ち時間の短縮をする場合などはOMOの考え方です。
オンラインで注文して、オフラインで受け取りなので、まさに両方の要素が混じりながら消費者にとって便利な方法を提供しています。
このOMOが発展してきている背景に、キャッシュレスを中心とした支払い方法の多様化やEC市場加熱による実店舗での体験に価値がで始めたことが挙げられます。
企業側から考えれば、OMOを活用していくとすべてをオンライン上に乗せることが出来るため、購入行動やコンテンツの使用状況などが把握できるため企業は自社のビッグデータとして、蓄積と活用するチャンスがあります。
中国発祥のOMOの概念
OMOという言葉が認知されたのが2017年9月にグーグルチャイナのCEO李開復が「理想型はソファーに座って口頭で出前を注文し、家の冷蔵庫に牛乳が足りなければ判断されて自動的に注文される。」と言うような世界を提唱しています。
また中国最大のECプラットフォームのアリババの社長のジャックマー「ニューリテール」の概念を提唱し、今後オンラインとオフラインの境界線が曖昧になると提唱しました。
現在日本ではIot家電などは浸透してきていますが、現時点ではお店のフォームでデリバリー商品を発注するなど、口頭で発注できるまたは自動で足りない商品を勝手に発注されるというような現状にまでは至っていません。
中国ではインターネット技術が進んでおり、既にOMOという考え方は浸透しており、中国では既に顧客の購入行動をＩＴ技術を使って企業は自社のデータを蓄積して活用することを開始しています。
ＯＭＯとＯ２０の違い
O2Oとは、「Online to Offline」の略で、オンライン(インターネット)を活用して、オフライン(実店舗)へと購買行動を促すためのマーケティング戦略です。
オンライン上の情報などにより顧客の購買意欲を高め、オフラインの実店舗で消費活動を行ってもらうことでデジタルマーケティングで店舗送客やクーポンなどを発行して店舗で利用したり、スマホで実店舗の位置やセールのお知らせをプッシュ配信することです。
OMOとオンラインとオフラインの結合に対して、O2Oではオンラインを活用した店舗送客になります。
OMOとオムニチャネルの違い
オムニチャネルとは、店舗やECや訪問販売などあらゆる販売チャネルをシームレス化して、顧客との接点を増やし、多方面からアプローチする手法です。
会員情報や在庫情報などを一元管理することにより、顧客は購買チャネルを意識することなく、商品を購入することができます。
OMOとオンラインとオフラインの結合に対して、オムニチャネルはシームレス化でありそれぞれを分別しています。
現在の日本ではEC比率は年々高くなっていますが、それでもオンラインでの売上が７%、実店舗93%です。
近年、消費者の購買情報はアプリや会員カードを通じて一元化されており、実店舗で買い物してもそのデータを企業は蓄積しており、次回の店舗運営に役立てていきます。
