オンラインとオフラインの境目が曖昧になり、店舗・EC・SNS・カスタマーセンター・チラシなど企業と顧客の接点が増えています。その接点を断片的なものではなく、統合することで顧客満足度の向上、データベースの統合、シームレス化することをオムニチャネルといい、このようなマーケティング手法が主流となってきています。
この記事ではオムニチャネルの効果的な広告やマーケティングの手法について解説しましょう。
オムニチャネルにおける広告の役割
オムニチャネルとはあらゆるチャネルを組み合わせながら販売やサービス提供を行うマーケティング手法で、実店舗からECサイト、モバイル、SNSなど客層や目的に合わせて、あらゆる場所において広告を展開します。
そうすることで、多くの消費者に対して広告をすることができ、ターゲットの偏りをなくし、どのチャネルからでも商品やサービスの情報を得て購買行動を取ることができます。
オムニチャネル化を推進している多くの企業はリターゲティング広告を活用するケースが多いです。
リターゲティング広告とは一度サイトに訪れたことのあるユーザーに対してターゲティングすることができる広告で、ブラウザのクッキー機能を活用しています。
ユーザーが別のサイトを見ていても、そこに以前チェックしたサイトの広告が出てくるようになり、その広告を目にして再び興味を持ってサイトにアクセスする人がいて購入に繋がります。
オムニチャネル化を実現している企業では、サイトに訪問してもらえばすぐに商品やサービスの提供ができるため、リターゲティング広告はとても効果的です。
オムニチャネルのマーケティング手法
オムニチャネルを成功させるために企業は様々なマーケティング手法を活用しており、その中で、顧客の好みなどのデータを集めることが重要です。
たとえば、Big Heart Pet Brandsというペットフードやスナックといった商品を展開している会社では、多くの顧客は店頭で商品を買っており、オムニチャネル化を実現するのに問題を抱えていました。
そこで、こちらは会員サービスを実施し、会員になる際に顧客に情報を入力してもらい、可愛い動物の写真や面白いコピーなどのコンテンツを提供していて、それを目当てにして会員になる顧客を増やすことに成功しました。
そのような活動の結果、顧客の情報を得ることに成功し、会員にはさまざまな特典が用意されていて、入会を促しています。
会員に対して店頭で使えるクーポンを送付したり、新商品の広告を送ったりすることで、WEB上から店頭での購入を促すことに成功しています。
続いて事例としてスポーツ用品のNikeの事例では、店舗とアプリを融合させるマーケティング手法を用いています。
アプリを片手に買い物することを前提として、試着の手配から支払いまでをアプリ上で行うことができます。
アプリを使ってるユーザーが来店すると瞬時に告知が来て、その地域における売れ筋の商品情報の表示などをアプリ上で行います。
ECサイトやアプリ、モバイルサイトなどから得られる顧客情報が統合されていて、それが瞬時にアプリに表示される仕組みが整っています。
ユニクロも積極的にオムニチャネル化を進めている企業であり、EC売上が向上しており、2019年度において国内ECの売上は32%増の832億円で、グローバルEC売上高については2583億円を記録しています。
ECが高い成長率を記録していて、売上構成比も1割を超えるようになっているのです。
このようにオムニチャネルはマーケティングの効果がとても高いことが知られたため、多くの企業が導入を健闘しています。
オムニチャネル化を実践する企業が増えており、ネット上でリターゲティング広告を展開することでECサイトでの購入を促すケースは多いです。
