最近スーパーなどの商品棚でタブレットなどのモニターから商品の紹介映像などが流れる電子POPを見かけることが増えてきました。
店頭での販売促進に効果的な電子POPは小売業界において猛烈な勢いで広まって、消費行動を喚起しています。
今回は最新の電子公告媒体である電子POPについて解説します。
電子POPとは?
電子POPとは店頭用液晶モニターのことで販促用として利用され、小型液晶ディスプレイを搭載した電子表示装置で、主に売り場内で商品に関する映像を流すために利用されています。
また電子POPは主に商品の広告主が放送権を購入し、自社製品を販売している店舗に設置するのが一般的で、いわば紙媒体のPOPが進化したバージョンと言えます。
特に電子POPは、DVDしか再生できないDVDプレイヤーよりも対応メディアが豊富で、一般的なメディア再生装置よりも連続再生時間が長いのも特徴的で、さらに盗難防止機能や陳列棚に設置する金具の豊富さなどでもDVDプレイヤーを圧倒していますう。
ちなみにPOPは「Point Of Purchase」の略で、顧客の購買意欲を高めるために使われています。
店舗の中だけではなく屋外でも電子POPは利用され、駅やバスの中など、公共の交通機関にも幅広く普及しました。
最近では、インターネットを経由してリアルタイムで情報を配信できる機種や、タッチパネルを搭載したモデルなども投入されています。
電子POPのメリット
電子POPのメリットは、主に3つあります
電子POPのメリット①設置が簡単
電子POPの1つ目のメリットは、「どこでも簡単に設置できる」という点で、一般的に4.3インチ〜15インチの大きさがあり、限られたスペースでも商品の特徴や価値をダイレクトにアピールできます。
また電子POPはUSBメモリやSDカードなどの外部記憶装置を利用すれば、コンテンツの交換が手軽にできるのでテレビモニターやDVDデッキなど大掛かりな設備が必要ありません。
電子POPのメリット②人件費の削減
電子POPを設置すると、販売員がその場を離れていても、販促の映像を流すことで商品のPRが可能です。
また、設置場所によっては音声も流せるので、音声と動画で消費者に訴求することで購買意欲の向上が見込めます。
効果的な店頭販促が可能になる上に、電子POPは人件費が削減できるので導入する店舗が増え続けています。
電子POPのメリット③衝動買いを誘発させる
電子POPは前述した通り映像と音声で消費者の関心を引きつけることができ、足を止めさせ滞在時間を増加させる効果があります。
また、テレビCMとの相性も良く、普段見慣れているテレビコマーシャルをそのまま放映することも可能です。
さらに、CMの制作風景や出演タレントの特別映像など、関連映像を流すことで、通常のテレビCMよりも効果的に販促が行えます。
電子POPの導入事例
それでは、実際に電子POPを導入している事例を紹介します。
電子POP導入事例①スーパー
大型スーパーなどでは、青果コーナーや鮮魚コーナーなど旬の商材の近くに電子POPが設置され、主に商品の調理例を流して消費者の購買意欲を刺激しています。
また、洗剤や掃除用品を取り扱っている雑貨コーナーにも設置され、商品のコマーシャルなどを流して販促を行っています。
電子POP導入事例②化粧品売り場
デパートや大型ショッピングセンターの化粧品売り場でも、電子POPを導入して商品の魅力を伝えています。
特に化粧品は視覚的な販促が有効なので、大手メーカーが有名女優を起用し、魅力的な動画を作成して商品の特徴をアピールしています。
また、同じ売場に異なるメーカーの商品が並んでいるので、各メーカーが競い合いながらクオリティの高い動画を電子POPで流しています。
電子POP導入事例③ホームセンター
電子POPはホームセンターにも設置されており、商品の取り扱い方を紹介しながら、消費者に対して付加価値を伝えています。
例えば、冬場であれば雪かきに便利な商品、夏場であれば扇風機など、季節に適したタイムリーな商品情報を電子POPで案内しています。
広い売り場で販売員の手間を減らし、効率的に販促を行っています。
電子POP導入事例④ドラッグストア
ドラッグストアでは、薬の効能や使用した人の感想などを、店頭の電子POPで流しています。
例えば花粉症対策の商品であれば、どの様な成分が花粉に有効なのか、効果的な使用方法などを電子POPで解説しています。
またドラッグストアでは、薬以外に化粧品・日用品・飲料水など、数多くの商品を取り扱っており、販売員は電子POPを活用しながら接客対応を行っています。
現在の小売業界における販促ツールは、紙媒体のPOPから電子POPへと移り変わり、多様化しています。
特に大型スーパーやホームセンターなど、膨大な商品を抱えている店舗にとって、電子POPは人件費を削減できる販促ツールとして期待されています。
販売員の代わりに商品の販促ができる電子POPは、人材不足の問題が深刻化する小売業界において、今後も重要な役割を担っていくことでしょう。