店内のPOPや看板は「物言わぬ販売員」として、店舗の売上や集客や接客に大きく貢献しています。
近年、紙やポスターなどではなく、デジタルサイネージ(電子看板)の事例を多くなってきています。
この記事では日本の百貨店や小売店のデジタルサイネージ導入事例を紹介します。
デジタルサイネージ事例1:京急百貨店
京急百貨店は関西を中心に展開されている百貨店で、インパクトのある映像や店舗の訴求したい情報をタイムリーに出すことを目的にデジタルサイネージを導入しました。
業態が百貨店と言う事もあり、毎週催事を開催しており、コンテンツの更新頻度が高いため、紙よりもデジタルサイネージの方が運用が簡単にできます。
事前にどの様な催事を開催するのかを告知する必要があり、デジタルサイネージを使用することにより、事前の準備の手間を大幅に削減することが出来きます。
コンテンツの種類により、静止画か動画をうまく使い分けて訴求する工夫をしており、例えばラーメンなどの出来たて感などをアピールすることは紙の広告よりもデジタルサイネージの方が動きがあり鮮明なために食欲をそそるような画像や映像を顧客に対して提供することが出来ており、催事に顧客を呼び込むことが出来ています。
デジタルサイネージ事例2:小田急百貨店
店舗内のリニューアルに合せてデジタルサイネージを導入しました。
導入されている店舗の場所が新宿西口に位置しており、新宿駅の乗降客が1日平均353万人のトラフィックを考えても導入する価値は十分にあると考えられます。
導入にあたりシステムを組み、地下1階、本館1階、本館２階、本館４階に導入されています。
ディスプレイがとても見やすいので、訪れる顧客に対して訴求が出来ており話題作りにも役立っており、今後はコンテンツの作成が課題で、導入したことに対しデメリットを感じるどころかメリットしか感じていないようです。
デジタルサイネージはあくまでも広告宣伝ツールなので、どの様にこのハードウェアを生かすのかなど売り場担当者のコンテンツ企画力にかかっておりそれが実現できるのなら話題を呼ぶことが出来る事と売上倍増が期待できます。
デジタルサイネージ事例3:Zoff(ゾフ)
メガネ販売のZoffは過去に店舗の広告やPOPなどを本社で印刷し、送付していましたが、店舗が少なければこの運用方法でも問題はありませんが、店舗が増加してくるとこの方法では賄い切れない状態になりました。
そのためデジタルサイネージ導入をし、動画と静止画が両方映し出すことが出来るディスプレイを選択し、企業として顧客に伝えたいメッセージを伝えるようにしました。
当初は１店舗のみに試験的に導入し、現在ではすべての店舗に導入されています。
店舗単位で運営することがとても簡単なためポスターやPOPを店舗に送付していたときの煩雑さが解消されており、それぞれの店舗で働く店員さんの負担が軽減されています。
まさに、チェーン店でのデジタルサイネージを導入し期待通りに成功を収めた事例のひとつで、今後店舗が増えたとしてもデジタルサイネージの運用でタイムリーな広告が提供できます。
画像はNECのサイトより引用
デジタルサイネージ事例4:ユニクロ
ユニクロでは旗艦店を中心にデジタルサイネージが導入されています。４６インチのモニターを４つ並べて一面でひとつの商品を提案することや、ディスプレイ毎に違う商品やイベントを告知することが出来ます。
配信するコンテンツはユニクロのデータセンターで管理されて、運用はNECで行われています。
これはある意味導入テスト的な意味合いが有りこれが上手く運用できるようになれば他国のユニクロにも導入される可能性が高まります。
デジタルサイネージ事例5:ツツミ
宝石販売として有名な株式会社ツツミ、全国で１７８店舗展開し、一部の店舗で明るく大きいディスプレイ且つ事故などに備え保護カラス付きのデジタルサイネージを導入しました。
導入するまではPOPやポスターを使い顧客アピールを行っていましたが、現在は従来のポスターやPOPをデジタルサイネージに取り込む事に成功し、今までの店舗のイメージを変化させることに成功しました。
当初は錦糸町の店舗にデジタルサイネージを導入しましたが、企業のもくろみが成功し導入店舗が増加しています。
紹介した小売店ではそれぞれの業態店舗で導入目的や戦略があり導入していました。今後のデジタルサイネージの活用が増えてくると考えられます。
