D2C

注目D2Cとは?D2CとEC、D2CとSPAの比較について解説

SNSが生活の一部になり、あらゆる情報がSNSで共有され、いいお店や人気商品が一気に拡散され話題になるようになりました。それに伴い、本当にいい商品が支持されるようになり、企業側は表面的なマーケティング手法では消費者に実態がバレてしまうようになりました。
また、インフルエンサーなど個人が影響力を持つようになり、個人が商品の販売やマーケティングを行うようになりました。
このような背景があり、企業が直接消費者に商品を販売するD2Cという生産流通のビジネスモデルがトレンドになりつつあります。

一方で、D2CとECやD2CとSPAの違いなどが不明確にあり、D2Cという言葉だけが先走っているのも事実です。
この記事ではD2Cとは、ECやSPAとの違いを解説します。

 

D2Cとは

「D2C」とは「Direct to Consumer」の略で、企業が商品の企画・製造・流通・販売・マーケティングを一貫して行うビジネスモデルのことで、卸業者や小売店などを仲介せず直接顧客に商品を届け、販売チャネルは基本的には自社ECのみです。
2015年ごろからアメリカでトレンドになり、近年では日本でも認知され、アパレルや化粧品コスメや食品などの業界でD2Cモデルを導入する企業が増えています。
一社で全てを行うため自由度が高く変化に対応しやすく、また顧客の声が直に企業に届くため、商品づくりやマーケティングなどに反映させることもできます。
そして、ミレニアル世代以降のデジタルネイティブ世代の消費活動の特徴や嗜好がに合わせて、SNSなどで顧客と直接コミュニケーションをすることにより、ブランディングを高め、共感してもらいコアなファンを増やします。

D2Cブランドは基本的にはSNSなどを通じてブランディングを行い、ECを通じて商品を販売しますが、一部ブランディングのためにポップアップストアなどを展開している企業もあります。
D2Cはマスマーケットではなく、ニッチな市場で成功する事例がほとんどです。

D2Cのビジネスモデルとして多くの企業が参入する背景にはロボットや3DプリンタやCADなどの技術が発達したことで、製造やサプライチェーンなどに誰でもアクセスしやすくなり、小ロットからでも安価に発注できる製造の仕組みが整ったからです。そして、クラウドファンディングやインターネットの個人商店など誰でも販売できる環境が整ったことも関係しています。

D2CとECの違いと比較

D2CはビジネスモデルでECは販売方法を表すため両者は大きく異なり、比較するのは難しいです。
D2Cは商品を販売する際にEC(オンラインショップ・通販)などを利用し、ECサイトはD2Cブランドだけでなく、SPAやメーカーなどさまざまな企業が運営しています。
自社で企画製造した商品だけでなく他社から仕入れたものでも、インターネット上で販売していればECとなりますが、D2Cで販売するものは「自社で企画製造した商品」に限られます。

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D2CとSPAの違いと比較

D2Cと似ているビジネスモデルにSPAがあります。
SPAは「Speciality store retailer of Private label Apparel」の略で、企業が商品の企画・製造・流通・販売・マーケティングを行い、有名ブランドではユニクロやZARAがあります。
企画・製造・流通・販売・マーケティングのほとんどでD2CとSPAは同じですが、販売チャネルが異なり、SPAの場合は実店舗が軸で販売を行なっています。
そのため、マーケティングの手法や商品パッケージも店頭に並べることを前提に作られています。一方でD2Cは自社運営のECサイトを軸に販売しています。

販売チャネルの軸が違い、それに伴い収益構造も異なります。
店舗があるSPAは店舗の家賃や従業員の人件費など固定がかかり営業利益率は10%ぐらいですが、D2Cは家賃もかからず人件費も最小にできるため営業利益率を20%にすることができ、その分の費用をマーケティングなどに活用する事例がほとんどです。

また、D2Cはアパレルや化粧品コスメや雑貨や食品など全ての領域に使われる言葉ですが、SPAはアパレル業界のみに使用される言葉です。
SPAが生まれた背景はアパレル業界はトレンドや流行の移り変わりが早いため、その変化に適応するために自社で企画から販売までを実施し、スピードを上げるために開始されました。
またアパレルは従来利益率が低かったため、自社で商品を作ることで原価率や販売価格を調整してより収益化を目指しました。

SPAとD2Cは似ていますが、D2Cの場合は製造はOEMの場合が多かったり、D2Cでも自社EC以外でアマゾンや楽天で販売している商品もあり、D2Cの定義が曖昧なのも事実としてあります。

D2Cのビジネスモデルはトレンドであり、2022年ごろにピークに達すると予想されています。
今後も市場として大きくなりますが、SNSの新しい時代には適したビジネスモデルです。

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